ご縁のあった人たち

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2020年9月19日 (土)

東大法学部の力とその限界について

 国家公務員の働き方に関して、河野大臣が何かメスを入れるらしい。これはよい事だと思う。しかし、国家公務員の過労状況に関して、ここでもう少し踏み込んでみたい。まず明治の国家公務員育成に関してであるが、先に帝国大学法学部ができて、その後官僚組織ができていった、歴史的経緯を抑えておく必要がある。つまり、国家公務員は、東大法学部出身者を前提の、働き方を考えていた。

 さて、東大法学部出身というのは、どのような力を持っているのだろう。私は、1冊の本がそれを物語っていると思う。

 

この「法学の基礎」は、「法学の土台」とも言うべき本で、法律を作るための配慮すべきコトなどを、網羅している本である。このような、基礎教養を持っていれば、法律に関する検討も、比較的短時間でできるだろう。昔、ある番組で橋下徹弁護士が

「霞が関の官僚は、法律を作るときに、大宝律令まで調べる」

と半ば揶揄していた。しかし、国民の権利に関して整合性を取るなら、既存の法律の立場を調べるのは当然であり、行くところまで行くと律令制度まで行く。これを納得し、要領よく調べるのが、「法学の基礎」などで鍛えられた人財だろう。

 このように考えると、こうした「基礎的な配慮」のできない人材が、長時間労働で苦しむ状況が見えてくる。

 ただし、この発想は、「法学の基礎」で、要領よく仕事をしようとする人間にも、ブーメランで還ってくる。現在の歴史研究では、律令制度の時代でも、実質の「公地公民」は不成立な部分が多く、私有地などの「律令の抜け穴」が多く存在する、という意見がでている。これを踏まえると、

「前例検討で、大宝律令を調べた」

だけでは済まなくなってしまう。こうして、新たな残業地獄が生まれる可能性が出てくる。

2018年6月 1日 (金)

働き方改革の議論そのものが改革すべきものではないか

 働き方改革法案が、衆議院を通過した。この法案にはまだ議論すべきこともあるが、私は働き方の一つのガイドラインとして、良いモノだと思う。
 特に、裁量労働制の拡大について、色々な議論の上で見送ったということも評価したい。なお、高度プロフェッショナルの話は、きちんと説明ができていないように思う。
 
 労働基準法第41条の改定
二 この項の規定により労働する期間において次のいずれにも該当する労働者であつて、対象業務に就かせようとするものの範囲
イ 使用者との間の書面その他の厚生労働省令で定める方法による合意に基づき職務が明確に定められていること。
ロ 労働契約により使用者から支払われると見込まれる賃金の額を一年間当たりの賃金の額に換算した額が基準年間平均給与額(厚生労働省において作成する毎月勤労統計における毎月きまつて支給する給与の額を基礎として厚生労働省令で定めるところにより算定した労働者一人当たりの給与の平均額をいう。)の三倍の額を相当程度上回る水準として厚生労働省令で定める額以上であること。
がいわゆる高度プロフェッショナル制度の運用にかかわる部分である。ここで大事なことは、普通の給与の3倍以上払わないと、年俸制や月俸制にしてはいけないということである。
 このような、条文にまできちんと遡って、議論しているのだろうか?
 また別の面では、既に現状でも,『管理職』は、月俸という場合が多くある。そしてみなし管理職ということも実情多くある。その人たちが、平均月給の2倍以上貰っているというのはまれである。そこで、3倍というハードルを高くして、このような月俸制を抑える効果が出ると思う。
 このような現実の運用に関しても議論できているのだろうか?
 そして現実の状況を調べ、それを国会議員の知性で理解できるように文書化する、厚生労働省の人たちの、長時間勤務はどうなっているのだろう?
 最後に昔、ある会社で裁量労働に実施に当たって、反対する従業員に対して、ある管理者が言った言葉がある。
「君たちは、自分の仕事を『請負的に時間を決められること』に反対している。しかし君たちが、外部発注するときには、もっと厳しいことを言って、外注先に請負時間を押し付けているのではないか。」
このように、自分たち以外の痛みには感性が弱い人が増えたように思う。
 

2018年3月 5日 (月)

「働き方改革」が成功しない理由

 先日のNHKスペシャルどうすんのよ!?ニッポン第2回 働き方を、見た感想は
これでは、働き方改革はできない
である。なぜかというと
AIが出した、断片的な「御託宣」だけを述べて。その理由を深く追及していない。
からである。世の中で、過労死などが起こる一つのパターンは
上司や経営者が無理な目標を押し付けて、実行時のサポートはしない。
(ダメ出しだけは行う)
というパターンが多い。今回の放送でもそのような問題を感じた。
 
 さて、ダメ出しだけ出しているなら、私もこのような「欠陥管理者」と同じレベルに落ちてしまう。そこで一つ解決策というか、深堀をしてみた。
 私が注目したのは
生産性を上げるためには一日に11時間54分以上働け
という「AIの主張」である。
 私は、これに関しては、自分の体験から、条件付きで賛成である。
 ここでつけるべき条件は以下のとおりである。
  1. 作業者の健康管理は上司などもきちんと見ている
    (毎日声をかけ危ないと見たらすぐに医者と連携する)
  2. 作業者が自力で改善できる可能性がある
  3. 上記改善は実行できる環境にある
まず大前提として、健康の確保は必要であり、これができない管理者は失格である。なお、声掛けは、上司でなくても同僚でもよい。次に、2,3、の項目は
自主性を確保し、自分の成果が実行できるなら、過酷な環境でも耐えることができる。特に、成果が実行に移るなら、そこまで耐えればよい。
というモチベーション維持に関するものである。
 
 私は、40年ほど前に、若手のソフトウエア技術者として、色々な難作業を経験した。当時の労働時間は8時間/日だが、4時間残業は当たり前であり、上述の12時間働くということもあった。そのようの苦しみの中から
ソフトウエアのドキュメントに必要最低限の記述はどのようなものか
ソフトウエアの標準化に関してはどうしたらよいか
というものを、体の声を聞きながら自分で見出した。私の体験は、それを支援してくれる上司の助けもあり、その後その課での標準的な作業に展開していく。
 このような苦労は、3か月程度続いたが、そこには上司の温かい目が合った。当時の部長があるとき話してくれたが
お前が、昼休みに他の人と話したりする様子を見て、まだいけると思った
という風に、部長課長が見てくれていた。
 このように、集中して突破するときに、一時的な長時間労働は、あってもよいのではと思う。一律に中身を見ないで、
      「時間規制」
とだけ言えば、生産性向上への突破はできないと思う。
 なお、これに関してもう一つ大事なことがある。
捨て身の勝負は2回まで、3回目からは惰性になって失敗する
このように、無理が常態化して、惰性になることだけは避けるべきである。

2018年2月26日 (月)

「過労死」を防ぐ「働かせ方改革」

 昨日書いた、「働き方改革」の議論で過労死が起こらないように
について、解決策を少し考えてみたい。
 昨日も提起したように、「過労死」や「過労によるメンタル被害」の発生には、多くの共通的な問題点がある。そしてその多くは、管理者の権限が適切に発揮されているならば防げる問題である。
 さて、今回の事例を少し考えてみよう。
 まず第一は、負荷量の見積もりである。政府から求められたお題の
  「裁量労働制のメリットを裏付ける資料の作成」
という作業が、本当に可能か、現在手持ちのデータでそれが議論できるか、これを見通して担当しているものに与えたか?これが第一の関門である。
 しかし、実際は仕事の管理をする人が、全てを見通しているわけではない。逆にそれができているなら、 総合職は不要である。従って、見通し不明でも、部下に任せることはある。
 さてここで大事なことは、
  「部下が不可能と思ったときに相談し助ける環境にあるか?」
という問題である。部下の検討が行き詰まる、とんでもない障害が見つかった。お題と逆の結果になってしまう。そのような時に相談し、助けを求めるルートができているかという問題である。
 ここでルートといったのは、単に管理者個人としてでなく、その上司や最後は経営者まで至る可能性を示している。上級者は、それなりの権限がある。従って、そのような上位者ができないという。これは本当に重いことである。このような対応ができる組織になっているか、これが一つの注目点である。
 特に、今回のように国会議員などの権力を持った人間が圧力をかけてくる。そのために、組織として担当している人を守るようになっているか?これをきちんと検証しないといけない。もう少し踏み込めば、現在正社員と非正規雇用の格差の問題が出ている。時によっては、労働組合は正社員の勤務条件を守るために、非正規雇用者を犠牲にするような行動も散見する。正社員の残業はなくす。その代わり派遣労働者に時間外で働かす。このような図式がないだろうか?
 旧民進党には、労働組合から支援を受けた議員も少なくない。このような人たちの発想の中には、
  「組合員の生活が第一」
と考えて、組合員でない人間の過重労働などには無頓着な人がいないだろうか?厚労省の係官も人間であることを見ないで、国会で追及する議員が出ないか?それに対して部下を守らない上司がいるなら、これも困ったものである。
 なお、もう少し話を広げて、経営陣の責任ということで、一つのケースを考えてみた。先般同社の性能試験で、国土交通省の試験基準を満たさないということで自動車メーカーがいろいろ批判を受けた。ただし、あの時にスズキなどの計測値は、国土交通省の検査より厳しい値を提示している。形式的には違反であるが、利用者などには迷惑をかけていない。
 この問題は、経営者の責任が大きいと思う。経営陣としては、政治力を持って、現状に合わない規制や検査基準を変えさせる活動が必要である。これを怠った責任は大きいと思う。
 結論としては、現場の状況を、上下で通して、困難に対応する。これに尽きるのではないかと思う。

2018年2月25日 (日)

「働き方改革」の議論で過労死が起こらないように

 国会で「裁量労働制」に関する資料の不備が問題になっている。しかも、それに関連する大量の資料が地下倉庫から見つかったらしい。
私はこのニュースを見て、
  「これで厚生労働省の担当係官が過労死しないとよいが
と他人事ながら心配になってきた。
 「働き方改革」の推進を行うべき官庁から、過労死を出したり、過労によるメンタル不調を出すことは、ブラックジョークとも言うべき事態であるが、私はこのことを真剣に心配している。
 
 この案件は、過労死などを出すケースの一つの典型的なものである。
 まず、第一の条件は、上司やお客様の、無理難題である。この場合には、
  「裁量労働制の導入に役立つ検討資料を作れ」
という方針があって、それに合わせた資料作成という命令である。(可能性の検討より結論)
 次に、この資料が先人の資料を踏まえたものなら、もう一つの罠がある。
  「先行資料があるからすぐにできるはずだ」
このように急がされたときには、資料理解や検討時間が取れない。
 そして最後は、
  「外部の強烈なる圧力である」
この件に関しては、国会の野党、特に旧民進党系の人たちは、政府を追及するということで、早く結果を出せとせかすだろう。
 
 このような条件は、過労死などを招くということを、厚生労働省は貴重なケーススタディとして研究してはいかがだろうか?
 なお、この件に関する、上司などのサポートについては、明日ゆっくり書いてみたい。

2018年2月10日 (土)

「働きかた改革」ではなく「働かせかた改革」ではないか

 今流行りの
   「働きかた改革」
について、少し考えてみた。これは、過労死問題や生産性向上という問題、そして将来の人口問題まで見据えた動きとして、政府の着眼は良いと思う。
 
 しかし、ここで現実の職場を見ると、
   「働きかた改革」 ではなくて 「働かせかた改革」
が必要ではないかと思う。つまり、働いている人に実質的な裁量権があり、仕事を早く終えることが可能なら「働きかた改革」は成立する。
 しかしながら、上司に仕事と期限を決められ押し付けられている人に、自分で改革はできるのだろうか?まず改革すべきは、部下に仕事をしつけ、指導もできない、経営者・管理職の
  「働かせかた改革」
が必要ではないかと思う。
 もう一つ言えば、総合職といっても、本当に自立している人は、どれだけいるのだろう。これは日本の教育システムなども含めて、色々な根があるが、やはり、多くても自立した人は1/3程度ではないかと思う。残りの2/3は指示待ちになっている。このような現状を考えて、政府や経産省そして厚労省は、
  「働かせかた改革」
を考えてほしいと思う。

2017年10月27日 (金)

技術検討の想定外について

 前にも書いたが、技術者の過重労働の発生原因として、想定外の事態の発生がある。これをもう少し詳しく検討してみた。
 学校の教育は、多くは理想的な条件での検討である。物理的な物体が、変化するときは、その変化を考えているときだけである。例えば、金属製品の熱膨張を考えるのは、その製品に熱を加える時だけである。
 また、数学的な処理では、無限大や無限小ということもすぐに使うことができる。
 しかし現実には、このような理想的なものだけではない。例えば電子回路の動作を考える時にも、回路からの発熱が生じる。その時熱による半導体の動作の変化も起こるし、コネクタなどの稼働部品にも影響が生じる。発熱で膨張し、電源を切ると縮む。これを繰り返して接触不良となることもある。金属を削るときにも、熱で変形するし、上下関係では重力による変形もある。このような複雑な関係を考えないといけない。
 ただし、実際の製品を作るときには、このような変化が無視できる程度に、発熱を抑えるなどで、簡単化する。しかしこの条件が崩れたときに、そのような前提条件が、理解できていない人間なら、いつまで考えても解決策が分からなくなる。
 数学的な処理の話では、さらに数値化して敬さん御落とし穴が色々とある。積分微分といっても、ゆっくりした変化なら、単純に平均をとる、差を計算する、という程度で近似計算ができている。
 このような、簡単に設計できる条件が崩れたとき、その条件に気が付くかどうか?
 それができる人間に対処させているか?これが過労死問題にも絡んでくる。

2017年10月19日 (木)

できない状況を分類してみた

 このブログで何回も取り上げている、作業の高負荷から過労死に至る状況に関して、もう少し原因を分類してみた。
 まず大きく分けて、原因が作業者自身とその外にある場合がある。
 次に作業者自身の原因とは、実際の仕事自体に関連する能力不足と、仕事に関係する部分に気が付いていないという検討漏れがある。
 次に作業者以外の問題は、大きく分けて、お客様の問題、生産体制の問題、その他外部の声などがある。(バカ管理職の無理難題も結局この中に入る。)
 個別に説明すると、作業者の仕事自体の能力不足という問題は、例えば電気の世界で、モーターの制御を行う技術者が、その数式を理解できない、行列計算の知識すらないというような状況である。(一般的な知識があっても、大きな誤差が生じる条件を分からない、などということはある。例えば、極端に小さな数で割ってしまうと、誤差が大きくなるという話などは形式的な計算知識ではわからない。)
 一方、仕事はまじめに行い、自分が考えた範囲はきちんと行うが、実際の仕事では、配慮しないといけないことがある、ということが理解できないこともある。技術系なら、動かないと思っているものが、熱膨張などで動いたり、トラブル発生時には、流れないと思っていたところに電流が流れることがある。一方、事務系でも、自分が想定した以上の利害関係者がいることもあるし、お客様の隠れた価値観を検討漏れしていることもある。
 さて、個人の原因以外のものは多岐にわたっている。
 まず一つは、お客様の「わがまま」という現象である。しかしこれが本当にわがままなのか、お客様の状況理解が弱いかは、よく検討しないといけない。
 次に生産体制の問題である。これは、設備や外部発注などの相手側に原因のある問題を、担当者に押し付けるという事態から生じる現象である。板挟みになって苦しむ人間を、痛めつける管理職は少なくない。
 この現象は、学校でもよく発生する。無能教師が統率が取れていないときに、リーダー役の生徒の責任と、彼を追及しいじめて、自殺に追い込む。このようなニュースはいまだに残っている。
 
 最後に、外部のプレッシャーというものがある。特に、公務員や大企業に勤めている人間に対して、外部の人の目は厳しい。これぐらいやって当然という見方で、人を追い込む例もある。
 とりあえず、このような原因を理解するのが、管理職の役割ではないかと思う。

2017年10月15日 (日)

過労死問題に関して「躁病」の扱い

 昨日も書いたが、仕事をしていて、皆が載りすぎる状態には、色々な危険性がある。
特に、この中に双極性障がいの傾向がある人が混じっていると、とても危ないものがある。双極性障害というより、「躁うつ病」といったら、判ってもらえる人も多いだろう。過労死問題でも、うつ病による自殺は、現在でも世間の注目を浴びているので、しかるべき対策が進んでいる。
 しかし、「躁病」の危険性に関して、まだ議論は不十分だと思う。躁病系のトラブルは、大きく分けて二つがある。一つは、双極性という言葉が示すように、自分個人の中でそう状態の反動が出て、うつ状態になってしまうことである。躁病の症状が激しいほど、反動も大きくなる。躁病状態で感じなかった疲労が、大きく襲い掛かってくる。さらに、双極性ということで、うつ状態が軽くなることがある。これが曲者で、うつが深いと自殺する元気もないが、変に力が戻ったときには自殺に至ることが多い。
 さて、躁病のもう一つの危険性は、自分が疲労や限界を感じないときに、他人にも強要することである。病気の影響で元気が出ているので、他人を巻き込みやすい。
 この手の人種は、ある程度の困難を突破するという、実績を持っていることも少なくない。従って、会社生活でも出世することもある。しかし、躁病の上司を持った部下は悲劇である。できもしない目標達成を強制され、根性がないと罵倒される。
 このように考えると、躁病の傾向のある管理職の排除は、今後のメンタルヘルスのための大きな課題であると思う。
 しかし、日本の高度成長や、明治維新からの追いつけ社会は、どうも躁病傾向の進み方をしていたように思う。管理能力の一つに動機づけがあるが、結局
  「働け」
  「愛社精神を持て」
と尻を叩くだけに終わることも少なくなかった。
 このような社会からもう一歩進むべきではないかと思う。
 

2017年10月14日 (土)

過労死問題に関してリーダーの役割

 過労死問題では、NHK記者の事件が、話題になっている。さて、これに関連して、気になる話が日経BPのHPに載っていた。
つまり、特集を短期で完成させる、記者たちの頑張りの話である。
 さて、今回ここでこの話を取り上げたのは、過労でメンタルを壊す、一つの原因が潜んでいるからである。
 この記事で書いている
 メンバーはまともに食事すらできずに江崎グリコの置き菓子棚「オフィスグリコ」のお菓子を食べ尽くした。
という状況である。このような頭脳労働の過負荷状況では、甘いものを食べたくなることはよくある。多分、脳が栄養を欲しがるからであろう。しかし、このような甘いものだけを取りすぎると、体がこれに慣れすぎある時、インシュリンの分泌異常で、低血糖症状になることがある。
 この低血糖症状は、メンタル面でいう「パニック障害」と同じような状況になる。もっとも、各内臓もメンタル面に関しても、色々な貢献をしているので、パニック障害と低血糖症を、分けることは無意味かもしれない。
 そしてパニック障害の対処をきちんと行わないと、うつ病になったり、神経症になったりする。
 このような危険性があるから、高い負荷の時には、食事をきちんととることが大切である。私も、若いときにはかなり過酷な仕事を経験している。そのような時にも、食事には気を付けて、少量でも良質のものを取るようにしていた。たくさん食べることは、体力面や時間面で難しい。しかし、少量で消化が良く、バランスの良いものを食べる。これが大切だと思う。
 職場のリーダーは、このような気配りが必要である、適宜差し入れをする、そのような知恵はないものだろうか。
 なお、この取材の日経ビジネスの
   「100人に聞いて見えてきたトヨタの実像」
は良い記事だと思う。できるだけ多くの人に見てほしい。